株式の基本 – 株式分析とは? 手法は? 計算方法は? –

株式の基本 – 株式分析とは? 手法は? 計算方法は? –について、株式投資家として知るべき株式分析の基本的な部分についてです。

株式投資をする初歩の内容として読んでもらえたらと思います。


1株あたり比率

株価/EBlTDA(※)比率が高いことは、株式会社の事業が継続的に利益を出していることを株式市場がプラスに評価していると言えます。

(※)EBITDA(Earnings Before Interest, Tax, Depreciation, and Amortization)とは、支払利息、税金、固定資産等の減価償却、投資有価証券の償却を戻し入れた利益です。実際のキャッシュ支払いが発生しない会計上の費用を控除する前となり、一般的にも使用される業績指標です。

株価/EBlTDAとは、株式投資家がその会社の株式をEBITDAの何倍で購入するかを示す指標になります。

1株あたり株価のEBITDA比率 = 1株あたりの株価/1株あたりのEBITDA

では、なぜEBITDA を使用するかというと、例えば2つの会社が同じ価格で同じ製品を販売していると、同じコスト構造で同じ営業利益になると推測できます。

ただし、一方の会社が負債を持っていると、純利益は少なくなります。この問題に対して、証券会社がキャシュ支払以外の会計上の費用を控除する前の営業利益(EBITDA)を比較することが、その会社の評価として合理的と考えたからです。

一見、証券会社が考えるEBlTDAを使用することは、会社の比較や事業の本質的な利益がわかるなどの利点があるように思えます。

しかしながら、デメリットもあります。

  • 利益の誇張:EBlTDAは実際の会計利益を歪めています。株主(株式投資家)の立場からすれば、支払利息、減価償却費、法人所得税等の費用を含むすべての費用を控除した後に残る利益およびキャッシュフローが重要になります。
  • 正味運転資金の軽視:EBlTDAは、多くの会社の合理的なキャッシュフローを表しているかもしれないが、会社が行う事業の必要な運転資金を考慮していない。例えば、高いEBITDAを報告している会社は、運転資金要件(すなわち、棚卸資産、債権、債務)を集計すると、実際には大きくキャッシュフローが低下する可能性がある。
  • 適正な評価軸ではない:証券会社は、EBITDAが顧客のために役立つと考え、EBITDAが高い会社への妥当な評価を求めている。しかし、実際に債務の多くある会社は、債務の少ない会社と比較して低い評価を受ける必要がある。

重要なことは、EBITDAを使用するメリットと同じくらいデメリットについても注意するということです。証券会社のアナリストは財務数字に意味を持たせるのが本当に上手です。

株式投資家は、会社のあらゆる面からの正確な情報を考慮して判断する必要があります。

1株あたり利益(Earnings per Share:EPS)

EPSとは会社の普通株式の1株あたりの当期利益の金額です。EPSは株式投資家が最も重視している業績指標のひとつです。

EPSは普通株主のための指標となります。なぜならば、普通株主は会社の最終的な所有者であるからです。優先株主は会社の利益を優先的受け取ることができるため、優先株式に関連する金額はEPSの計算から控除されます。

会社は下記の2つの条件が適用される場合、シンプルな資本構成となります。

  1. 会社は普通株式のみ発行しているため、優先株式の発行していない。すなわち、配当を受け取るのは普通株主のみとなります。
  2. 会社は普通株式を希薄化させる有価証券を発行していない。

普通株式を希薄化させる有価証券(普通株式を増やす)とは、その保有者が普通株式を取得する権利(オプション)を有する有価証券です。例としては、転換社債、ストック・オプションおよびワラント等々が含まれます。

普通株式を増やす有価証券は、EPSを減少させるため、希薄化と呼ばれます。

上記のようなシンプルな資本構成の会社は、基本的な1株当たり利益(Basic Earnings Per Share:BEPS)の分析となります。

優先株式または普通株式を希薄化させる有価証券を発行する会社は、EPS、BEPSおよび希薄化後の1株あたり利益(Diluted Earnings Per Share:DEPS)の分析が必要になります。

1株あたり利益(EPS)は、普通株主に帰属する当期純利益を当期の平均発行済株式数で割ったものです。普通株主に帰属する当期純利益は、当期純利益から優先配当金を控除した金額です。

1株あたり利益(EPS) = 普通株式に帰属する当期純利益/期中平均発行済株式

希薄化の可能性がある場合、基本EPSと希薄EPSの両方を分析する必要があります。

希薄化後1株あたり利益(DEPS)

転換社債が普通株式に転換した時、社債時の支払利息がなくなり分子の額が増加します。また、分母の期中平均発行済株式も増加します。

株価収益率(Price/Earnings Ratio)

株価収益率とは、普通株式1株あたりの市場価格をEPSで割ったものです。

株価収益率 = 株価/EPS

成長している会社は高い株価収益率となる可能性が高いです。高い株価収益率は、株式市場が会社の将来収益性をプラスに評価している結果とも言えます。

株価収益率により、財務データと株価の関係が重要になってきます。したがって、経営者が非合法的な手段によって、利益をコントロールするインセンティブを得ることになることにも注意が必要です。

  • 株式投資家の期待収益率が低下すると株価が上昇し、株価収益率も上昇します。
  • 配当性向が低下すると株価が下落し、株価収益率も下落します。
  • 配当利回りの上昇は、株価が下落していることを意味します。その結果、株価収益率も下落することになります。

 

その他の株価分析の計算手法

株主(株式投資家)の利益を増やすことは株式会社の目標です。 これから紹介する3つの一般的な比率は、この目標に対する達成の度合いを測定します。

  • 収益利回りは、普通株式1株の購入価格に対する収益率です。これは、株価収益率の逆数であるため、株式投資家が投資額1ドルあたりに求める期待受取額です。

収益利回り = EPS/株価

株式投資家は、収益利回りが代替投資または同業他社の株式と比較して優位かどうかを確認します。

  • 配当性向は、実際の会計利益から配当で普通株主に支払われた額を測定します。

配当性向 = 普通株主への配当額/当期純利益

成長している会社は配当性向が低い傾向があります。これは、次年度以降に継続して会社を成長させるための投資に利益を使うためです。成長が見込まれる場合は、株主とも利害が一致します。

  • 配当利回りは、1株あたりの配当額を株価で割った額を測定します。

配当利回り = 1株あたり配当額/1株あたり株価

株式投資家は配当利回りにに対して多様な考えを持っています。過去には、キャピタルゲインは配当金額よりも低い税率であったため、多くの長期目的での株式投資家は配当利回りを低くしたいと考えていました(米国の場合、日本は・・・)。したがって、収益が内部留保される結果となりました。

近年は、逆に配当金に対する税率はキャピタルゲインの税率よりも低くなり、高い配当利回りとなっています。

また、会社を退職した株式投資家は安定的な収入を望むことから高い配当利回りを求めます。逆に退職まで期間がある株式投資家は配当利回りを低くおさえて会社の成長のための投資に回すことを望むことになります。

まとめ

株式分析の基本を紹介しました。

初歩的な内容ですが、重要な部分です。株式投資家として、何を分析してどのように考えるべきかが少し見えてきたいと思います。

あなたが投資した、もしくは投資したい株式会社で分析するのが良いと思いますが、分析の意味を理解していただけたらと思います。